電気機器
2008年04月28日
カシオ計算機株式会社
カシオ計算機（カシオけいさんき、Casio Computer Co., Ltd.）
電卓、電子辞書、電子楽器、時計、デジタルカメラ、携帯電話等を扱う日本の電機メーカー。
本社所在地は東京都渋谷区本町1-6-2。
東証第1部上場（証券コード6952）。
通称カシオ（CASIO）。
現在の主な事業分野は電卓、電子文具、携帯電話、時計などの個人向け情報機器や、システム機器、電子デバイスなどの製造と販売。近年は電波時計やデジタルカメラ、電子辞書、TFT液晶を次期主力商品として積極的に展開する。計算機、電卓からスタートしたが、現在は携帯電話とデジタルカメラが合わせて売上高の半分以上を占めている。かつては本社は新宿の住友三角ビルにあったが 自前で本社ビルを建てるまでになった。
社是は「創造 貢献」。これは「世の中になかったものを創造することによって社会に貢献する」という意味。英語ではそのまま「Creativity and Contribution」と訳されている。
ブランドロゴの由来
創業者の名字「樫尾」をそのままローマ字で書けば「KASHIO」だが、これを「CASIO」としたのは、創業当初から世界で親しまれる企業になるという目標があったため。このロゴのため、海外では日本企業と思っていない人も多く、イタリアの企業と間違われることもある。ちなみにイタリアの名子役サルバドール・カシオ（出演作：ニュー・シネマ・パラダイス等）は実際にカシオのCMに起用されたことがある。
カシオ計算機株式会社
CASIO COMPUTER CO.,LTD. 種類 株式会社
市場情報 東証1部 6952
略称 カシオ、CASIO
本社所在地 151-8543
東京都渋谷区本町1-6-2
電話番号 03-5334-4111
設立 1957年（昭和32年）6月1日
業種 電気機器
事業内容 電子機器の製造・開発・販売
代表者 代表取締役社長 樫尾和雄
資本金 485億9,200万円
売上高 単体4,426億800万円
連結6,207億6,900万円
（2007年3月期）
従業員数 単体3,246名、連結13,013名
決算期 3月31日
主要子会社 カシオマイクロニクス株式会社
外部リンク http://www.casio.co.jp/
（出典元Wikipedia・ウィキペディア）
カシオ計算機株式会社
電卓、電子辞書、電子楽器、時計、デジタルカメラ、携帯電話等を扱う日本の電機メーカー。
本社所在地は東京都渋谷区本町1-6-2。
東証第1部上場（証券コード6952）。
通称カシオ（CASIO）。
現在の主な事業分野は電卓、電子文具、携帯電話、時計などの個人向け情報機器や、システム機器、電子デバイスなどの製造と販売。近年は電波時計やデジタルカメラ、電子辞書、TFT液晶を次期主力商品として積極的に展開する。計算機、電卓からスタートしたが、現在は携帯電話とデジタルカメラが合わせて売上高の半分以上を占めている。かつては本社は新宿の住友三角ビルにあったが 自前で本社ビルを建てるまでになった。
社是は「創造 貢献」。これは「世の中になかったものを創造することによって社会に貢献する」という意味。英語ではそのまま「Creativity and Contribution」と訳されている。
ブランドロゴの由来
創業者の名字「樫尾」をそのままローマ字で書けば「KASHIO」だが、これを「CASIO」としたのは、創業当初から世界で親しまれる企業になるという目標があったため。このロゴのため、海外では日本企業と思っていない人も多く、イタリアの企業と間違われることもある。ちなみにイタリアの名子役サルバドール・カシオ（出演作：ニュー・シネマ・パラダイス等）は実際にカシオのCMに起用されたことがある。
カシオ計算機株式会社
CASIO COMPUTER CO.,LTD. 種類 株式会社
市場情報 東証1部 6952
略称 カシオ、CASIO
本社所在地 151-8543
東京都渋谷区本町1-6-2
電話番号 03-5334-4111
設立 1957年（昭和32年）6月1日
業種 電気機器
事業内容 電子機器の製造・開発・販売
代表者 代表取締役社長 樫尾和雄
資本金 485億9,200万円
売上高 単体4,426億800万円
連結6,207億6,900万円
（2007年3月期）
従業員数 単体3,246名、連結13,013名
決算期 3月31日
主要子会社 カシオマイクロニクス株式会社
外部リンク http://www.casio.co.jp/
（出典元Wikipedia・ウィキペディア）
カシオ計算機株式会社
2008年04月28日｜カシオ計算機株式会社
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2007年11月01日
オムロン株式会社
オムロン株式会社（OMRON Corporation）
制御機器、電子部品を中心とする大手メーカー。一般消費者には健康器具で有名。本社所在地は京都市下京区塩小路通堀川東入（オムロン京都センタービル）。
社名は、かつて本社を置いていた京都市右京区花園（京都市西北部）の通称「御室」（おむろ）から。
自動改札機、ATM（現金自動支払機）など世の中にない製品を創り出すベンチャー精神がある。前者はプロジェクトXで取り上げられたことがある。近年は液晶のバックライトが有名。 意外なところでは、プリントシール機の開発の大手であり、OEMだけでなく自社ブランドでの販売も行っている（現在はグループを離脱）。
世界4極に地域統括本社を設置（日本、アメリカ、オランダ、中国）。近年、中国を中心とした海外へのビジネス展開に積極的。
2007年からは浅田真央が健康器具商品のイメージキャラクターを務めている。
種類 株式会社
市場情報 東証1部 6645
大証1部 6645
名証1部 6645
本社所在地 〒600-8530
京都府京都市下京区塩小路通堀川東入南不動堂町801
電話番号 075-344-7000
設立 1948年5月10日
業種 電気機器
事業内容 制御機器、FAシステム、電子部品の製造
代表者 作田久男（代表取締役社長）
資本金 連結： 641億円
売上高 連結：7,366億5,100万円
総資産 連結：6,303億3,700万円
従業員数 連結：32,456名
単体：4,767名
決算期 3月
主要子会社 オムロンヘルスケア
（出典元Wikipedia・ウィキペディア）
制御機器、電子部品を中心とする大手メーカー。一般消費者には健康器具で有名。本社所在地は京都市下京区塩小路通堀川東入（オムロン京都センタービル）。
社名は、かつて本社を置いていた京都市右京区花園（京都市西北部）の通称「御室」（おむろ）から。
自動改札機、ATM（現金自動支払機）など世の中にない製品を創り出すベンチャー精神がある。前者はプロジェクトXで取り上げられたことがある。近年は液晶のバックライトが有名。 意外なところでは、プリントシール機の開発の大手であり、OEMだけでなく自社ブランドでの販売も行っている（現在はグループを離脱）。
世界4極に地域統括本社を設置（日本、アメリカ、オランダ、中国）。近年、中国を中心とした海外へのビジネス展開に積極的。
2007年からは浅田真央が健康器具商品のイメージキャラクターを務めている。
種類 株式会社
市場情報 東証1部 6645
大証1部 6645
名証1部 6645
本社所在地 〒600-8530
京都府京都市下京区塩小路通堀川東入南不動堂町801
電話番号 075-344-7000
設立 1948年5月10日
業種 電気機器
事業内容 制御機器、FAシステム、電子部品の製造
代表者 作田久男（代表取締役社長）
資本金 連結： 641億円
売上高 連結：7,366億5,100万円
総資産 連結：6,303億3,700万円
従業員数 連結：32,456名
単体：4,767名
決算期 3月
主要子会社 オムロンヘルスケア
（出典元Wikipedia・ウィキペディア）
2007年09月09日
沖電気工業
沖電気工業株式会社（おきでんきこうぎょう）
主に、集積回路などの電子部品や、通信機器を主体に製造するメーカー。
芙蓉グループに属する。
日本最初の通信機器メーカーとして1881年（明治14年）創業以来、120年以上の歴史を誇り、NTTグループとの関係が強い。
主な製品
電話交換機全般（日立と並んで中堅の地位に甘んじている。）
企業向けボタン電話システム
集積回路（ロジックLSI、メモリLSI、光部品）
現金自動預け払い機(ATM)、消費者金融の無人契約機 （国内トップシェアであるATMでは富士通フロンテックなどとの激しいシェア争いを繰り広げている。）
コールセンターの構築支援など
プリンター（沖データ）
各種ASP事業(銀行口座からのモバイルSuicaチャージ/Edyチャージ、iアプリバンキング中継サーバ)
かつてはパソコン（ifシリーズ）や電子ボード「かわら版」なども手がけていたことがあったが、撤退している。
関連会社
沖電気カスタマアドテック(OCA)-沖電気製品の保守を主な事業としている
沖コムテック(OCT)
沖ソフトウェア(OSK)
沖データ - パソコン用プリンターの事業会社
沖ウィンテック - 旧沖電気工事。大手電気工事業者
静岡沖電気
沖電線 - 大手電線・プリント基板メーカー
岡谷電機産業
田村大興ホールディングス
田村電機製作所
大興電機製作所
オキシーテック - 水中音響機器の計測，開発
沖電気防災 - 松下電工との合弁、防災機器の開発・製造・販売等を主事業とする。
種類 株式会社
市場情報 東証1部 6703
大証1部 6703
本社所在地 〒105-8460
東京都港区虎ノ門1-7-12
設立 1949年11月
業種 電気機器
代表者 代表取締役社長 篠塚勝正
資本金 724億1100万円
（2006年3月31日現在）
売上高 6805億2600万円
（2006年3月31日現在）
従業員数 連結21,282名
単体5,492名
（2006年9月現在）
決算期 3月末
主要株主 明治安田生命保険 5.2％
日本トラスティ信託口 3.1％
日本マイスター信託口 2.6％
（2006年9月末現在）
（出典元Wikipedia）
主に、集積回路などの電子部品や、通信機器を主体に製造するメーカー。
芙蓉グループに属する。
日本最初の通信機器メーカーとして1881年（明治14年）創業以来、120年以上の歴史を誇り、NTTグループとの関係が強い。
主な製品
電話交換機全般（日立と並んで中堅の地位に甘んじている。）
企業向けボタン電話システム
集積回路（ロジックLSI、メモリLSI、光部品）
現金自動預け払い機(ATM)、消費者金融の無人契約機 （国内トップシェアであるATMでは富士通フロンテックなどとの激しいシェア争いを繰り広げている。）
コールセンターの構築支援など
プリンター（沖データ）
各種ASP事業(銀行口座からのモバイルSuicaチャージ/Edyチャージ、iアプリバンキング中継サーバ)
かつてはパソコン（ifシリーズ）や電子ボード「かわら版」なども手がけていたことがあったが、撤退している。
関連会社
沖電気カスタマアドテック(OCA)-沖電気製品の保守を主な事業としている
沖コムテック(OCT)
沖ソフトウェア(OSK)
沖データ - パソコン用プリンターの事業会社
沖ウィンテック - 旧沖電気工事。大手電気工事業者
静岡沖電気
沖電線 - 大手電線・プリント基板メーカー
岡谷電機産業
田村大興ホールディングス
田村電機製作所
大興電機製作所
オキシーテック - 水中音響機器の計測，開発
沖電気防災 - 松下電工との合弁、防災機器の開発・製造・販売等を主事業とする。
種類 株式会社
市場情報 東証1部 6703
大証1部 6703
本社所在地 〒105-8460
東京都港区虎ノ門1-7-12
設立 1949年11月
業種 電気機器
代表者 代表取締役社長 篠塚勝正
資本金 724億1100万円
（2006年3月31日現在）
売上高 6805億2600万円
（2006年3月31日現在）
従業員数 連結21,282名
単体5,492名
（2006年9月現在）
決算期 3月末
主要株主 明治安田生命保険 5.2％
日本トラスティ信託口 3.1％
日本マイスター信託口 2.6％
（2006年9月末現在）
（出典元Wikipedia）
2007年08月29日
大崎電気工業
大崎電気工業株式会社（おおさきでんきこうぎょうかぶしきがいしゃ）
東京都品川区に本社を置く計測制御機器の大手メーカーである。
東証一部上場。ハンドボール部は大崎電気の名で知られている。
概要
企業名 大崎電気工業株式会社
代表者 取締役社長 渡邊佳英
沿革
創業 1918年（大正5年）
設立 1937年（昭和12年）
資本金 4,686,700,000円
所在地
本社 東京都品川区東五反田2-2-7
スポーツ関連
女子ハンドボールチームを持っていた。
男子ハンドボールチームを持つ。一時期は大崎OSOLのチーム名で活動していた。2006年より再び使用。
28(14-10,13-17 延長 0-1,1-3)31湧永製薬に負けた。
種類 株式会社
市場情報 東証1部 6644
本社所在地 東京都品川区東五反田2-2-7
設立 1937年1月26日
業種 電気機器
代表者 渡邊佳英
資本金 4,686,700,000円
（2006年3月末現在）
（出典元Wikipedia）
東京都品川区に本社を置く計測制御機器の大手メーカーである。
東証一部上場。ハンドボール部は大崎電気の名で知られている。
概要
企業名 大崎電気工業株式会社
代表者 取締役社長 渡邊佳英
沿革
創業 1918年（大正5年）
設立 1937年（昭和12年）
資本金 4,686,700,000円
所在地
本社 東京都品川区東五反田2-2-7
スポーツ関連
女子ハンドボールチームを持っていた。
男子ハンドボールチームを持つ。一時期は大崎OSOLのチーム名で活動していた。2006年より再び使用。
28(14-10,13-17 延長 0-1,1-3)31湧永製薬に負けた。
種類 株式会社
市場情報 東証1部 6644
本社所在地 東京都品川区東五反田2-2-7
設立 1937年1月26日
業種 電気機器
代表者 渡邊佳英
資本金 4,686,700,000円
（2006年3月末現在）
（出典元Wikipedia）
2007年08月13日
2007年08月11日
エルピーダメモリ
エルピーダメモリ株式会社（英訳名：Elpida Memory,Inc.）
日立製作所と日本電気のDRAM（ダイナミック・ランダム・アクセス・メモリ）事業部門の統合により設立された東京都中央区に本社を置くDRAMの開発・設計、製造、販売及び半導体製品のファンダリ受託を事業内容とする会社。
日本における唯一のDRAM専業メーカー。
日立製作所と日本電気の出資比率はそれぞれ11.1%と6.0%（2007年3月22日現在）。
DRAMのうち、価格変動が激しいPC用については、大半のDRAM製品の生産を、台湾PSC社・中国SMIC社に生産を委託している。
関係会社
広島エルピーダメモリ - 100%出資の生産子会社
秋田エルピーダメモリ - 100%出資の生産子会社
PSC社(台湾) - 生産委託先会社。また台湾で共同で合弁生産会社を立ち上げる。
SMIC社(中国) - 生産委託先会社。
種類 株式会社
市場情報 東証1部 6665
本社所在地 〒104‐0028
東京都中央区八重洲二丁目２番１号
電話番号 03-3281-1500
設立 1999年12月
業種 電気機器
事業内容 DRAMの開発、設計、製造および販売
代表者 代表取締役社長兼CEO 坂本 幸雄
資本金 1,546億円（2006年9月30日現在）
売上高 単独:2,322億円、連結:2,415億円（2006年3月期）
総資産 単独:4,920億円、連結:5,678億円（2006年3月期）
従業員数 単独:883名、連結:3,196名
（2006年10月1日現在）
決算期 3月末日
主要株主 株式会社日立製作所（14.19%）
日本トラスティ・サービス信託銀行・信託口（9.46%）
日本電気株式会社（8.33%）
（出典元Wikipedia）
日立製作所と日本電気のDRAM（ダイナミック・ランダム・アクセス・メモリ）事業部門の統合により設立された東京都中央区に本社を置くDRAMの開発・設計、製造、販売及び半導体製品のファンダリ受託を事業内容とする会社。
日本における唯一のDRAM専業メーカー。
日立製作所と日本電気の出資比率はそれぞれ11.1%と6.0%（2007年3月22日現在）。
DRAMのうち、価格変動が激しいPC用については、大半のDRAM製品の生産を、台湾PSC社・中国SMIC社に生産を委託している。
関係会社
広島エルピーダメモリ - 100%出資の生産子会社
秋田エルピーダメモリ - 100%出資の生産子会社
PSC社(台湾) - 生産委託先会社。また台湾で共同で合弁生産会社を立ち上げる。
SMIC社(中国) - 生産委託先会社。
種類 株式会社
市場情報 東証1部 6665
本社所在地 〒104‐0028
東京都中央区八重洲二丁目２番１号
電話番号 03-3281-1500
設立 1999年12月
業種 電気機器
事業内容 DRAMの開発、設計、製造および販売
代表者 代表取締役社長兼CEO 坂本 幸雄
資本金 1,546億円（2006年9月30日現在）
売上高 単独:2,322億円、連結:2,415億円（2006年3月期）
総資産 単独:4,920億円、連結:5,678億円（2006年3月期）
従業員数 単独:883名、連結:3,196名
（2006年10月1日現在）
決算期 3月末日
主要株主 株式会社日立製作所（14.19%）
日本トラスティ・サービス信託銀行・信託口（9.46%）
日本電気株式会社（8.33%）
（出典元Wikipedia）
2007年08月07日
エプソントヨコム
エプソントヨコム株式会社（Epson Toyocom Corporation）
東京都日野市に本社を置く水晶部品の製造者
概説
1938年設立の会社で、旧社名は東洋通信機株式会社（トヨコム）。
産業活力再生法に基づく事業再構築計画に基づいて、2004年4月に防衛事業を分社化（東洋無線システム株式会社）して、筆頭株主（20%）の日本電気株式会社（NEC）譲渡。2005年4月に装置事業を分社化（東洋ネットワークシステムズ株式会社）して、NECの関連会社（株式51.25％保有）である日本電気システム建設株式会社(現NECネッツエスアイ）に譲渡。業務用無線事業をケンウッドに営業譲渡。これにより、中核的事業を水晶デバイス事業に特化し、経営資源を集中させた。
2005年10月1日には、セイコーエプソンの水晶事業を分社型の吸収分割する形で事業統合し、セイコーエプソンに株式を割り当てたことで、セイコーエプソンの子会社となった。2006年4月1日にはセイコーエプソンの光学デバイス事業も営業譲渡により吸収している。事業統合に伴い、本社を神奈川県川崎市幸区塚越3-484から、セイコーエプソン日野事業所のある東京都日野市に移転。
水晶振動子（クォーツ）などの単体部品から、それを利用した発振器、デジタルカメラむけの光学フィルター、DVDドライブの光ピックアップなどの水晶を用いた部品を製造している。最近はジャイロなどのセンサも製造している。
種類 株式会社
市場情報 東証1部 6708
本社所在地 東京都日野市日野421-8
設立 1938年11月15日（1891年7月創業）
業種 電気機器
事業内容 水晶デバイス事業
代表者 代表取締役社長 加々美健雄
資本金 10,913百万円（2007年2月28日現在）
売上高 連結928億円（2007年3月期）
決算期 毎年3月31日
主要株主 セイコーエプソン株式会社68.26%
主要子会社 トヨコム商事株式会社
株式会社トヨコムシステムズ
（出典元Wikipedia）
東京都日野市に本社を置く水晶部品の製造者
概説
1938年設立の会社で、旧社名は東洋通信機株式会社（トヨコム）。
産業活力再生法に基づく事業再構築計画に基づいて、2004年4月に防衛事業を分社化（東洋無線システム株式会社）して、筆頭株主（20%）の日本電気株式会社（NEC）譲渡。2005年4月に装置事業を分社化（東洋ネットワークシステムズ株式会社）して、NECの関連会社（株式51.25％保有）である日本電気システム建設株式会社(現NECネッツエスアイ）に譲渡。業務用無線事業をケンウッドに営業譲渡。これにより、中核的事業を水晶デバイス事業に特化し、経営資源を集中させた。
2005年10月1日には、セイコーエプソンの水晶事業を分社型の吸収分割する形で事業統合し、セイコーエプソンに株式を割り当てたことで、セイコーエプソンの子会社となった。2006年4月1日にはセイコーエプソンの光学デバイス事業も営業譲渡により吸収している。事業統合に伴い、本社を神奈川県川崎市幸区塚越3-484から、セイコーエプソン日野事業所のある東京都日野市に移転。
水晶振動子（クォーツ）などの単体部品から、それを利用した発振器、デジタルカメラむけの光学フィルター、DVDドライブの光ピックアップなどの水晶を用いた部品を製造している。最近はジャイロなどのセンサも製造している。
種類 株式会社
市場情報 東証1部 6708
本社所在地 東京都日野市日野421-8
設立 1938年11月15日（1891年7月創業）
業種 電気機器
事業内容 水晶デバイス事業
代表者 代表取締役社長 加々美健雄
資本金 10,913百万円（2007年2月28日現在）
売上高 連結928億円（2007年3月期）
決算期 毎年3月31日
主要株主 セイコーエプソン株式会社68.26%
主要子会社 トヨコム商事株式会社
株式会社トヨコムシステムズ
（出典元Wikipedia）
2007年07月22日
NECトーキン
NECトーキン株式会社（エヌイーシートーキン）
宮城県仙台市太白区に本店を、東京都千代田区に本社を置く、電気部品を製造販売している企業である。
沿革
1938年4月 - 通信機器用金属材料の国産化のため、「日本特殊金属株式会社」設立。
1938年9月 - センダストの工業化のために設立された、「東北金属工業株式会社」を吸収合併。
1961年9月 - 株式を東証二部に上場。
1963年2月 - 東証一部に指定替え。
1988年4月 - 「株式会社トーキン」に社名変更。
2002年4月 - NECの電子部品事業と統合。現在の「NECトーキン株式会社」に社名変更。
主な製品
コンデンサ
EMC対策部品（コイルなど）
磁石関連（永久磁石、電磁石）
リチウムイオン二次電池
センサ
磁気カード（パスネットなど）、リーダー・ライター
非接触ICカード、リーダ・ライター
種類 株式会社
市場情報 東証1部 6759
本社所在地 〒982-8510
宮城県仙台市太白区郡山6-7-1
電話番号 022-308-0014
設立 1938年4月8日
業種 電気機器
事業内容 電子部品開発・製造・販売
電子機器の開発・製造・販売
代表者 代表取締役社長 仲田武彦
資本金 129億9,021万円
（2006年12月末現在）
従業員数 連結21,607名
決算期 3月末
主要株主 NEC 39.9%
日本トラスティ信託口 11.1%
日本マイスター信託口 7.6%
（2006年9月現在）
（出典元Wikipedia）
宮城県仙台市太白区に本店を、東京都千代田区に本社を置く、電気部品を製造販売している企業である。
沿革
1938年4月 - 通信機器用金属材料の国産化のため、「日本特殊金属株式会社」設立。
1938年9月 - センダストの工業化のために設立された、「東北金属工業株式会社」を吸収合併。
1961年9月 - 株式を東証二部に上場。
1963年2月 - 東証一部に指定替え。
1988年4月 - 「株式会社トーキン」に社名変更。
2002年4月 - NECの電子部品事業と統合。現在の「NECトーキン株式会社」に社名変更。
主な製品
コンデンサ
EMC対策部品（コイルなど）
磁石関連（永久磁石、電磁石）
リチウムイオン二次電池
センサ
磁気カード（パスネットなど）、リーダー・ライター
非接触ICカード、リーダ・ライター
種類 株式会社
市場情報 東証1部 6759
本社所在地 〒982-8510
宮城県仙台市太白区郡山6-7-1
電話番号 022-308-0014
設立 1938年4月8日
業種 電気機器
事業内容 電子部品開発・製造・販売
電子機器の開発・製造・販売
代表者 代表取締役社長 仲田武彦
資本金 129億9,021万円
（2006年12月末現在）
従業員数 連結21,607名
決算期 3月末
主要株主 NEC 39.9%
日本トラスティ信託口 11.1%
日本マイスター信託口 7.6%
（2006年9月現在）
（出典元Wikipedia）
2007年07月21日
NECエレクトロニクス
NECエレクトロニクス株式会社（エヌイーシーエレクトロニクスかぶしきがいしゃ）
神奈川県川崎市中原区に本社を置くNECグループの半導体メーカー。
2002年11月に、日本電気 (NEC) から、汎用DRAM以外の半導体事業を分社化して設立された企業であり、NECグループの中核企業の一つである。
NECの手がけた半導体事業のうち、日立製作所との合弁で先に分社化したエルピーダメモリに移管した汎用DRAM以外の半導体事業を担っている。
NECのTK-80などのマイコンキットを初め、今日のNECの基礎を築くきっかけとなったパーソナルコンピュータ事業は、同社が源流である。
また、伝統的にマイクロコンピュータ（マイコン）およびASIC（特定用途向け専用LSI）に強く、PC-9800シリーズに搭載され大ヒットになったV30を初めとするVシリーズマイコンや、VTR向けの3次元Y/C分離LSI等では圧倒的なシェアを誇った。
現在は、自動車向け車載マイコンや、デジタル家電向けLSI等が主力であり、任天堂WiiやマイクロソフトXbox 360等のゲーム機用LSIも生産する。
種類 株式会社
市場情報 東証1部 6723
略称 NECエレ、NECEL
本社所在地 神奈川県川崎市中原区下沼部1753番地
設立 2002年（平成14年）11月1日
業種 電気機器
事業内容 システムLSIを中心とした各種半導体に関する研究、開発、製造、販売およびサービス
代表者 代表取締役社長 中島俊雄
資本金 860億円（2006年3月31日現在）
売上高 連結6460億円（2006年3月期）
従業員数 連結23,857人（2006年3月31日現在）
決算期 毎年3月31日
主要株主 日本電気株式会社
（出典元Wikipedia）
神奈川県川崎市中原区に本社を置くNECグループの半導体メーカー。
2002年11月に、日本電気 (NEC) から、汎用DRAM以外の半導体事業を分社化して設立された企業であり、NECグループの中核企業の一つである。
NECの手がけた半導体事業のうち、日立製作所との合弁で先に分社化したエルピーダメモリに移管した汎用DRAM以外の半導体事業を担っている。
NECのTK-80などのマイコンキットを初め、今日のNECの基礎を築くきっかけとなったパーソナルコンピュータ事業は、同社が源流である。
また、伝統的にマイクロコンピュータ（マイコン）およびASIC（特定用途向け専用LSI）に強く、PC-9800シリーズに搭載され大ヒットになったV30を初めとするVシリーズマイコンや、VTR向けの3次元Y/C分離LSI等では圧倒的なシェアを誇った。
現在は、自動車向け車載マイコンや、デジタル家電向けLSI等が主力であり、任天堂WiiやマイクロソフトXbox 360等のゲーム機用LSIも生産する。
種類 株式会社
市場情報 東証1部 6723
略称 NECエレ、NECEL
本社所在地 神奈川県川崎市中原区下沼部1753番地
設立 2002年（平成14年）11月1日
業種 電気機器
事業内容 システムLSIを中心とした各種半導体に関する研究、開発、製造、販売およびサービス
代表者 代表取締役社長 中島俊雄
資本金 860億円（2006年3月31日現在）
売上高 連結6460億円（2006年3月期）
従業員数 連結23,857人（2006年3月31日現在）
決算期 毎年3月31日
主要株主 日本電気株式会社
（出典元Wikipedia）
SMK
SMK株式会社（えすえむけい）
東京都品川区に本社を置くコネクタ、スイッチなどを製造、販売している企業である。
沿革
1925年 池田電機製作所創業。
1948年 昭和無線工業株式会社設立。
1962年 東京証券取引所2部上場。
1978年 東京証券取引所1部指定替え。
1985年 現在の社名に変更。
「企業理念」
SMKは可能性の追求を通して
総合的な高度技術により、
情報社会の発展に寄与する。
「行動指針」１． 社会への貢献を考え、誇りと自信をもって行動する。
２． ユーザーの立場を考え、熱意と誠意をもって行動する。
３． 高い目標を考え、失敗を恐れぬ勇気をもって行動する。
４． 明るい社風づくりを考え、信頼と尊重をもって行動する。
５． 世界の中のSMKを考え、国際的視野をもって行動する。
ＳＭＫグループ企業行動憲章
ＳＭＫグループは、公正な競争を通じて利益を追求する企業であると同時に、社会に役立つ存在であることが求められている。そのためＳＭＫグループは、次の９原則に基づき、国の内外を問わず、全ての法律、国際ルールおよびその精神を遵守するとともに社会的良識をもって行動する。
ＳＭＫ環境憲章
基本理念
ＳＭＫは良き企業市民として社員一人ひとりが地球的規模で持続的発展が可能な社会に寄与するという自覚を持ち、総合的な高度技術により経済成長と環境保全の両立に努めます。
行動指針
１． 環境にやさしい製品の開発をします。
２． 物を大切にし、廃棄物を減少させます。
３． 資源を大切にし、エネルギーを節約します。
４． ３Ｒ（リデュース・リユース・リサイクル）を推進します。
５． ムダのない購入・生産をします。
種類 株式会社
市場情報 東証1部 6798
本社所在地 東京都品川区戸越6丁目5番5号
設立 1929年1月15日
業種 電気機器
代表者 代表取締役社長 中村哲也
資本金 79億9,600万円
決算期 3月
（出典元Wikipedia）
東京都品川区に本社を置くコネクタ、スイッチなどを製造、販売している企業である。
沿革
1925年 池田電機製作所創業。
1948年 昭和無線工業株式会社設立。
1962年 東京証券取引所2部上場。
1978年 東京証券取引所1部指定替え。
1985年 現在の社名に変更。
「企業理念」
SMKは可能性の追求を通して
総合的な高度技術により、
情報社会の発展に寄与する。
「行動指針」１． 社会への貢献を考え、誇りと自信をもって行動する。
２． ユーザーの立場を考え、熱意と誠意をもって行動する。
３． 高い目標を考え、失敗を恐れぬ勇気をもって行動する。
４． 明るい社風づくりを考え、信頼と尊重をもって行動する。
５． 世界の中のSMKを考え、国際的視野をもって行動する。
ＳＭＫグループ企業行動憲章
ＳＭＫグループは、公正な競争を通じて利益を追求する企業であると同時に、社会に役立つ存在であることが求められている。そのためＳＭＫグループは、次の９原則に基づき、国の内外を問わず、全ての法律、国際ルールおよびその精神を遵守するとともに社会的良識をもって行動する。
ＳＭＫ環境憲章
基本理念
ＳＭＫは良き企業市民として社員一人ひとりが地球的規模で持続的発展が可能な社会に寄与するという自覚を持ち、総合的な高度技術により経済成長と環境保全の両立に努めます。
行動指針
１． 環境にやさしい製品の開発をします。
２． 物を大切にし、廃棄物を減少させます。
３． 資源を大切にし、エネルギーを節約します。
４． ３Ｒ（リデュース・リユース・リサイクル）を推進します。
５． ムダのない購入・生産をします。
種類 株式会社
市場情報 東証1部 6798
本社所在地 東京都品川区戸越6丁目5番5号
設立 1929年1月15日
業種 電気機器
代表者 代表取締役社長 中村哲也
資本金 79億9,600万円
決算期 3月
（出典元Wikipedia）
