情報・通信業
2008年07月17日
株式会社角川グループホールディングス
株式会社角川グループホールディングス（かどかわグループホールディングス）
角川グループを統括する持株会社。
東京証券取引所第一部上場（証券コード：9477）。
2003年9月のグループ再編に伴い、旧角川書店を持株会社に衣替えさせ「角川ホールディングス」に商号を変更。
2006年7月1日に「角川グループホールディングス」へ再変更した。
株式会社角川グループホールディングス
KADOKAWA GROUP HOLDINGS, INC. 種類 株式会社
市場情報 東証1部 9477
略称 角川GHD
本社所在地 〒102-8177
東京都千代田区富士見二丁目13番3号
設立 1954年4月2日
業種 情報・通信業
事業内容 出版・映画配給及びソフトウェアの製造・販売
代表者 佐藤辰男（代表取締役社長）
資本金 263億3,070万円
（2008年4月1日現在）
売上高 1,507億8,900万円
（2008年3月期、連結）
総資産 1,383億1,600万円
（2008年4月1日現在）
従業員数 37名、連結：3,819名（非正社員含）
決算期 3月末日
主要株主 角川歴彦（7.88%）
主要子会社 角川グループの項参照
関係する人物 角川歴彦, 本間明生
外部リンク www.kadokawa-hd.co.jp
（出典元Wikipedia・ウィキペディア）
〔PR〕株セミナーとミニ株
角川グループを統括する持株会社。
東京証券取引所第一部上場（証券コード：9477）。
2003年9月のグループ再編に伴い、旧角川書店を持株会社に衣替えさせ「角川ホールディングス」に商号を変更。
2006年7月1日に「角川グループホールディングス」へ再変更した。
株式会社角川グループホールディングス
KADOKAWA GROUP HOLDINGS, INC. 種類 株式会社
市場情報 東証1部 9477
略称 角川GHD
本社所在地 〒102-8177
東京都千代田区富士見二丁目13番3号
設立 1954年4月2日
業種 情報・通信業
事業内容 出版・映画配給及びソフトウェアの製造・販売
代表者 佐藤辰男（代表取締役社長）
資本金 263億3,070万円
（2008年4月1日現在）
売上高 1,507億8,900万円
（2008年3月期、連結）
総資産 1,383億1,600万円
（2008年4月1日現在）
従業員数 37名、連結：3,819名（非正社員含）
決算期 3月末日
主要株主 角川歴彦（7.88%）
主要子会社 角川グループの項参照
関係する人物 角川歴彦, 本間明生
外部リンク www.kadokawa-hd.co.jp
（出典元Wikipedia・ウィキペディア）
〔PR〕株セミナーとミニ株
2008年07月17日｜株式会社角川グループホールディングス
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2007年09月03日
オービックビジネスコンサルタント
株式会社オービックビジネスコンサルタント
企業向けコンピュータ会計ソフトウェアの専門メーカーである。
略称としてOBCとも呼ばれる。本社は東京都新宿区にある。
東証第1部に上場している（証券コード：4733）。
英文名称は、Obic Business Consultants Co.,Ltd.。
沿革
1980年12月 - 会社設立、当時の社名はビッグ･システムコンサルタント･グループであった。
1981年 - 社名を現在の株式会社オービックビジネスコンサルタントに改称。
企業概要
中小企業向けの会計業務パッケージソフトウェア「勘定奉行」シリーズを主力商品とする。
オービックが筆頭株主だが、経営は独自路線にある。ちなみに会計業務パッケージソフトウェアはオービックからも発売されている（OBiC7）。
種類 株式会社
市場情報 東証1部 4733
略称 OBC
本社所在地 東京都新宿区西新宿六丁目8番1号
設立 1980年12月12日
業種 情報・通信業
代表者 和田成史
資本金 105億1,900万円
決算期 3月
主要株主 株式会社オービック 34.0%
（出典元Wikipedia）
企業向けコンピュータ会計ソフトウェアの専門メーカーである。
略称としてOBCとも呼ばれる。本社は東京都新宿区にある。
東証第1部に上場している（証券コード：4733）。
英文名称は、Obic Business Consultants Co.,Ltd.。
沿革
1980年12月 - 会社設立、当時の社名はビッグ･システムコンサルタント･グループであった。
1981年 - 社名を現在の株式会社オービックビジネスコンサルタントに改称。
企業概要
中小企業向けの会計業務パッケージソフトウェア「勘定奉行」シリーズを主力商品とする。
オービックが筆頭株主だが、経営は独自路線にある。ちなみに会計業務パッケージソフトウェアはオービックからも発売されている（OBiC7）。
種類 株式会社
市場情報 東証1部 4733
略称 OBC
本社所在地 東京都新宿区西新宿六丁目8番1号
設立 1980年12月12日
業種 情報・通信業
代表者 和田成史
資本金 105億1,900万円
決算期 3月
主要株主 株式会社オービック 34.0%
（出典元Wikipedia）
2007年08月30日
大塚商会
株式会社大塚商会（おおつかしょうかい）
日本のOA機器専門商社である。独立系。東証1部（証券コード:4768）に上場。
近年、OA機器専門の商社からソリューションプロバイダへ事業領域を拡大するとともに、オフィスサプライのカタログ通販「たのめーる」を積極的に展開している。
大塚製薬グループとは一切関連がない。
沿革
1961年 東京都で創業並びに設立。当時の主力商品は複写機
1962年 大森支店を開設
1965年 大阪支店を開設
1970年 電算機事業を始める
1980年代 パソコンやCADなどOA機器の事業を開始
1990年 名古屋支店（現在の中部支社）を開設
1991年 福岡支店（現在の九州支店）を開設
1993年 宇都宮支店を開設。また、店頭販売（αランド 福岡が1号店）を始める
1998年 東京CTOセンターでISO9002を取得
2000年 東京証券取引所市場第一部に上場
2000年 15事業所でISO14001認証を取得
2002年 中国の上海に初のソフトウェア開発拠点を開設
2003年 本社を現在地に移転
2004年 子会社のテンアートニが東証マザーズに株式上場
2005年 プライバシーマークの認定
主要取引先
リコー
日本電気
日本アイ・ビー・エム
コンパックコンピュータ （現・日本ヒューレット・パッカード）
キヤノンシステムアンドサポート
種類 株式会社
市場情報 東証1部 4768
本社所在地 東京都千代田区飯田橋2-18-4
設立 1961年12月13日
（登記日。創業は1961年7月17日）
業種 情報・通信業
事業内容 OA機器の販売、ソフト開発等
代表者 大塚裕司（代表取締役社長）
資本金 10,374,851,000円
売上高 単独：3802億円（2005年12月期）
連結：4094億円（2005年12月期）
従業員数 単独：6,433人（2005年時点）
連結：7,821人（2005年時点）
（出典元Wikipedia）
日本のOA機器専門商社である。独立系。東証1部（証券コード:4768）に上場。
近年、OA機器専門の商社からソリューションプロバイダへ事業領域を拡大するとともに、オフィスサプライのカタログ通販「たのめーる」を積極的に展開している。
大塚製薬グループとは一切関連がない。
沿革
1961年 東京都で創業並びに設立。当時の主力商品は複写機
1962年 大森支店を開設
1965年 大阪支店を開設
1970年 電算機事業を始める
1980年代 パソコンやCADなどOA機器の事業を開始
1990年 名古屋支店（現在の中部支社）を開設
1991年 福岡支店（現在の九州支店）を開設
1993年 宇都宮支店を開設。また、店頭販売（αランド 福岡が1号店）を始める
1998年 東京CTOセンターでISO9002を取得
2000年 東京証券取引所市場第一部に上場
2000年 15事業所でISO14001認証を取得
2002年 中国の上海に初のソフトウェア開発拠点を開設
2003年 本社を現在地に移転
2004年 子会社のテンアートニが東証マザーズに株式上場
2005年 プライバシーマークの認定
主要取引先
リコー
日本電気
日本アイ・ビー・エム
コンパックコンピュータ （現・日本ヒューレット・パッカード）
キヤノンシステムアンドサポート
種類 株式会社
市場情報 東証1部 4768
本社所在地 東京都千代田区飯田橋2-18-4
設立 1961年12月13日
（登記日。創業は1961年7月17日）
業種 情報・通信業
事業内容 OA機器の販売、ソフト開発等
代表者 大塚裕司（代表取締役社長）
資本金 10,374,851,000円
売上高 単独：3802億円（2005年12月期）
連結：4094億円（2005年12月期）
従業員数 単独：6,433人（2005年時点）
連結：7,821人（2005年時点）
（出典元Wikipedia）
2007年07月30日
NTTドコモ
NTTドコモ（エヌティーティドコモ）
日本最大手の携帯電話等の無線通信サービスを提供する企業グループ及びそのブランドである。
通称ドコモ、DoCoMo。
"DoCoMo"の名称は"Do Communications Over The Mobile Network"（移動通信網で実現する、積極的で豊かなコミュニケーション）の頭文字を綴ったものであると同時に、「どこ（で）も話せる。」の意味を込めた語呂合わせでもある。
主力の携帯電話のほか、PHSなどの事業を手がけている。ただし、PHSは、2005年4月30日に新規加入を停止し、2008年1月7日にサービスを終了する予定。
2006年8月31日からHSDPAと呼ばれる高速パケット通信規格を使用したサービス「FOMAハイスピード」を新たに開始した。
これを利用した、「着うたフル」の配信や深夜に音楽番組を自動でダウンロードする｢ミュージックチャネル｣も行っている。
携帯電話契約数が約5,284万契約で、国内の携帯電話市場における市場占有率が約54%で1位（2007年6月末現在）。
また、国内の携帯電話市場における第3世代携帯電話契約数が約3,785万契約で1位（2007年6月末現在）。
10円メールや1999年2月に開始したiモード（元とらばーゆの松永真理がPTメンバーの一人として手がけ成功したと言われている）サービスが爆発的ヒットとなり、ますます市場占有率を高めた。
W-CDMA方式・HSDPA方式の第3世代・第3.5世代携帯電話「FOMA」と、PDC方式の第2世代携帯電話「mova」をサービスしている。キャッチコピーは、「DoCoMo2.0」。
iモード普及期、初期iモードメールアドレスは「携帯電話番号@docomo.ne.jp」であった。
悪意を持ったコンテンツ事業者は「携帯電話番号@docomo.ne.jp」というメールアドレスを自動生成し、自社のサイトを宣伝する、「迷惑メール」をiモード宛に大量に送信した。受信者にメール受信料金の金銭負担がかかる「迷惑メール」は社会的に大きな問題になった。
現在の初期アドレスはランダムな英数字から始まる仕様に変更されている。
種類 株式会社
市場情報 東証1部 9437
NYSE DCM
LSE NDCM
本社所在地 100-6150
東京都千代田区永田町2丁目11番1号 山王パークタワー
電話番号 03-5156-1111（代表）
設立 1992年7月1日
業種 情報・通信業
事業内容 携帯電話事業、PHS事業
代表者 代表取締役社長 中村維夫
資本金 9,496億7,950万円（2007年3月31日現在）
売上高 4兆7881億円(2006年度連結)
従業員数 5,947名（2007年3月31日現在）
決算期 3月
（出典元Wikipedia）
日本最大手の携帯電話等の無線通信サービスを提供する企業グループ及びそのブランドである。
通称ドコモ、DoCoMo。
"DoCoMo"の名称は"Do Communications Over The Mobile Network"（移動通信網で実現する、積極的で豊かなコミュニケーション）の頭文字を綴ったものであると同時に、「どこ（で）も話せる。」の意味を込めた語呂合わせでもある。
主力の携帯電話のほか、PHSなどの事業を手がけている。ただし、PHSは、2005年4月30日に新規加入を停止し、2008年1月7日にサービスを終了する予定。
2006年8月31日からHSDPAと呼ばれる高速パケット通信規格を使用したサービス「FOMAハイスピード」を新たに開始した。
これを利用した、「着うたフル」の配信や深夜に音楽番組を自動でダウンロードする｢ミュージックチャネル｣も行っている。
携帯電話契約数が約5,284万契約で、国内の携帯電話市場における市場占有率が約54%で1位（2007年6月末現在）。
また、国内の携帯電話市場における第3世代携帯電話契約数が約3,785万契約で1位（2007年6月末現在）。
10円メールや1999年2月に開始したiモード（元とらばーゆの松永真理がPTメンバーの一人として手がけ成功したと言われている）サービスが爆発的ヒットとなり、ますます市場占有率を高めた。
W-CDMA方式・HSDPA方式の第3世代・第3.5世代携帯電話「FOMA」と、PDC方式の第2世代携帯電話「mova」をサービスしている。キャッチコピーは、「DoCoMo2.0」。
iモード普及期、初期iモードメールアドレスは「携帯電話番号@docomo.ne.jp」であった。
悪意を持ったコンテンツ事業者は「携帯電話番号@docomo.ne.jp」というメールアドレスを自動生成し、自社のサイトを宣伝する、「迷惑メール」をiモード宛に大量に送信した。受信者にメール受信料金の金銭負担がかかる「迷惑メール」は社会的に大きな問題になった。
現在の初期アドレスはランダムな英数字から始まる仕様に変更されている。
種類 株式会社
市場情報 東証1部 9437
NYSE DCM
LSE NDCM
本社所在地 100-6150
東京都千代田区永田町2丁目11番1号 山王パークタワー
電話番号 03-5156-1111（代表）
設立 1992年7月1日
業種 情報・通信業
事業内容 携帯電話事業、PHS事業
代表者 代表取締役社長 中村維夫
資本金 9,496億7,950万円（2007年3月31日現在）
売上高 4兆7881億円(2006年度連結)
従業員数 5,947名（2007年3月31日現在）
決算期 3月
（出典元Wikipedia）
2007年07月07日
ウェザーニューズ
株式会社ウェザーニューズ（英文名称：WEATHERNEWS INC.）は、日本の会社で、民間企業としては世界最大の気象情報会社。
東京証券取引所1部上場（証券コード4825）。
アメリカに本社のあった海洋気象調査会社・オーシャンルーツの日本法人として設立されたオーシャンルーツ日本社を発祥とする企業で、日本における民間気象情報サービスの草分け的な企業である。
上場当時「ウェザーニューズ」が正式名称で、「ウェザーニュース」は同社子会社の名称であったが、現在「ウェザーニュース」の名称は、同社のインターネット向け気象総合サイト、携帯電話向けサイト、BSデジタル放送・ケーブルテレビ向け放送の名称となっている。
種類 株式会社
市場情報 東証1部 4825
略称 WNI
本社所在地 本社
105-0014
東京都港区芝三丁目1番14号
日本生命赤羽橋ビル
グローバルセンター
261-0023
千葉県千葉市美浜区中瀬一丁目3番地 幕張テクノガーデン
設立 1986年6月11日
（株式会社ウェザーニュースとして設立）
業種 情報・通信業
事業内容 気象コンテンツサービス事業
代表者 代表取締役会長 石橋博良
代表取締役社長 草開千仁
資本金 17億650万円（2006年5月31日現在）
売上高 111億3,436万円（連結、2006年5月期）
83億1,457万円（単独、2006年5月期）
総資産 77億4,390万円（連結、2006年5月期）
82億1,694万円（単独、2006年5月期）
従業員数 392人（2006年5月31日現在）
決算期 毎年5月31日
主要株主 石橋博良 22.24%
ダブリュ・エヌ・アイ・インスティテュート 14.35%
ヤフー 3.80%
三菱東京UFJ銀行 3.04% など
（2006年5月31日現在）
主要子会社 ダブリュエックス二十四
WEATHERNEWS AMERICA INC.（アメリカ）
WEATHERNEWS U.K. LTD.（イギリス）
Weathernews Benelux B.V.（オランダ）
（いずれも連結子会社） など
（出典元Wikipedia）
東京証券取引所1部上場（証券コード4825）。
アメリカに本社のあった海洋気象調査会社・オーシャンルーツの日本法人として設立されたオーシャンルーツ日本社を発祥とする企業で、日本における民間気象情報サービスの草分け的な企業である。
上場当時「ウェザーニューズ」が正式名称で、「ウェザーニュース」は同社子会社の名称であったが、現在「ウェザーニュース」の名称は、同社のインターネット向け気象総合サイト、携帯電話向けサイト、BSデジタル放送・ケーブルテレビ向け放送の名称となっている。
種類 株式会社
市場情報 東証1部 4825
略称 WNI
本社所在地 本社
105-0014
東京都港区芝三丁目1番14号
日本生命赤羽橋ビル
グローバルセンター
261-0023
千葉県千葉市美浜区中瀬一丁目3番地 幕張テクノガーデン
設立 1986年6月11日
（株式会社ウェザーニュースとして設立）
業種 情報・通信業
事業内容 気象コンテンツサービス事業
代表者 代表取締役会長 石橋博良
代表取締役社長 草開千仁
資本金 17億650万円（2006年5月31日現在）
売上高 111億3,436万円（連結、2006年5月期）
83億1,457万円（単独、2006年5月期）
総資産 77億4,390万円（連結、2006年5月期）
82億1,694万円（単独、2006年5月期）
従業員数 392人（2006年5月31日現在）
決算期 毎年5月31日
主要株主 石橋博良 22.24%
ダブリュ・エヌ・アイ・インスティテュート 14.35%
ヤフー 3.80%
三菱東京UFJ銀行 3.04% など
（2006年5月31日現在）
主要子会社 ダブリュエックス二十四
WEATHERNEWS AMERICA INC.（アメリカ）
WEATHERNEWS U.K. LTD.（イギリス）
Weathernews Benelux B.V.（オランダ）
（いずれも連結子会社） など
（出典元Wikipedia）
2007年07月06日
インボイス
株式会社インボイス（INVOICE INC.）は企業向け通信料金一括請求サービスを主たる事業としている日本の企業である。
沿革1992年12月4日 - 会社設立（旧社名 ゼネラル通信工業株式会社）
2001年4月1日 - 株式会社インボイスに社名変更
2002年2月14日 - ジャスダック市場に店頭登録
2003年9月16日 - 東京証券取引所市場第2部に鞍替
2004年9月1日 - 東京証券取引所市場第1部に指定替
2004年10月25日 - 株主に対する新株予約権付与を実施
2005年3月1日 - 西武ライオンズ二軍の命名権（3年間）および西武ドームの命名権（2年間）取得
2006年12月31日 - 西武ライオンズ二軍および西武ドームの命名権契約終了
種類 株式会社
市場情報 東証1部 9448
本社所在地 〒108-0014
東京都港区芝4-1-23
設立 1992年12月4日
業種 情報・通信業
資本金 17,341,347,986円
（2006年3月31日現在）
（出典元Wikipedia）
沿革1992年12月4日 - 会社設立（旧社名 ゼネラル通信工業株式会社）
2001年4月1日 - 株式会社インボイスに社名変更
2002年2月14日 - ジャスダック市場に店頭登録
2003年9月16日 - 東京証券取引所市場第2部に鞍替
2004年9月1日 - 東京証券取引所市場第1部に指定替
2004年10月25日 - 株主に対する新株予約権付与を実施
2005年3月1日 - 西武ライオンズ二軍の命名権（3年間）および西武ドームの命名権（2年間）取得
2006年12月31日 - 西武ライオンズ二軍および西武ドームの命名権契約終了
種類 株式会社
市場情報 東証1部 9448
本社所在地 〒108-0014
東京都港区芝4-1-23
設立 1992年12月4日
業種 情報・通信業
資本金 17,341,347,986円
（2006年3月31日現在）
（出典元Wikipedia）
インプレス
インプレス(Impress)は、コンピュータ関連の雑誌、書籍の制作を手掛ける日本のグループである。
創業者はアスキー共同創業者でもあった塚本慶一郎。
音楽関連出版社リットーミュージック等を傘下に持つ。
1992年4月1日創業。
2004年10月より持ち株会社制度へ移行し、インプレスホールディングスに社名変更し、新たに子会社として株式会社インプレスを設立した。
また、株式会社インプレスも2005年10月に株式会社Impress Watchを分割、2006年4月には株式会社インプレスジャパンに社名変更し、株式会社インプレスR&Dと株式会社air impressの2社を分割設立している。
インプレスホールディングスは東証第1部で株式公開（上場）している。
事業分野
IT分野
インターネット白書
iNTERNET Magazine
デジタルカメラマガジン
DOS/Vパワーレポート
できるシリーズ
デジタル総合ニュースサイト「Impress Watch」
インターネットテレビ「インプレスTV」
企業システム選択ポータル「ThinkIT」
音楽分野（リットーミュージック）
ギター・マガジン
ベース・マガジン
リズム&ドラム・マガジン
サウンド&レコーディング・マガジン
キーボード・マガジン
ダンス・スタイル
ルイール
デザイン分野
MdN
Web Creators
Creator's Guild
医療分野
Medical Tribune
その他
編集工学研究所
モバイルメディアリサーチ
hon.jp
種類 株式会社
市場情報 東証1部 9479
本社所在地 東京都千代田区三番町20番地
設立 1992年4月1日
業種 情報・通信業
代表者 代表取締役社長 塚本慶一郎
資本金 53億4,102万円
決算期 3月
（出典元Wikipedia）
創業者はアスキー共同創業者でもあった塚本慶一郎。
音楽関連出版社リットーミュージック等を傘下に持つ。
1992年4月1日創業。
2004年10月より持ち株会社制度へ移行し、インプレスホールディングスに社名変更し、新たに子会社として株式会社インプレスを設立した。
また、株式会社インプレスも2005年10月に株式会社Impress Watchを分割、2006年4月には株式会社インプレスジャパンに社名変更し、株式会社インプレスR&Dと株式会社air impressの2社を分割設立している。
インプレスホールディングスは東証第1部で株式公開（上場）している。
事業分野
IT分野
インターネット白書
iNTERNET Magazine
デジタルカメラマガジン
DOS/Vパワーレポート
できるシリーズ
デジタル総合ニュースサイト「Impress Watch」
インターネットテレビ「インプレスTV」
企業システム選択ポータル「ThinkIT」
音楽分野（リットーミュージック）
ギター・マガジン
ベース・マガジン
リズム&ドラム・マガジン
サウンド&レコーディング・マガジン
キーボード・マガジン
ダンス・スタイル
ルイール
デザイン分野
MdN
Web Creators
Creator's Guild
医療分野
Medical Tribune
その他
編集工学研究所
モバイルメディアリサーチ
hon.jp
種類 株式会社
市場情報 東証1部 9479
本社所在地 東京都千代田区三番町20番地
設立 1992年4月1日
業種 情報・通信業
代表者 代表取締役社長 塚本慶一郎
資本金 53億4,102万円
決算期 3月
（出典元Wikipedia）
インテックホールディングス
株式会社インテックホールディングス (INTEC Holdings,Ltd.) とは、大手独立系システムインテグレーターである株式会社インテックとインターネット関連技術とバイオインフォマティクス技術の研究開発を行っているインテック・ウェブ・アンド・ゲノム・インフォマティクス株式会社が設立した持株会社である。
インテックグループ
インテック
インテック・ウェブ・アンド・ゲノム・インフォマティクス
アイ・ユー・ケイ
インテックソリューションパワー
高志インテック
インテック・ネットコア
英特克信息技術(武漢)有限公司(インテック武漢)
北国インテックサービス
ウィズインテック
北海道インテック
キーポート・ソリューションズ
中央システム
フレックス
インテックリース
インテックアメニティ
スカイインテック
ヒューマ
マイテック
インテック・アイティ・キャピタル
プラネット
イーソリューションズ
アット東京
新川インフォメーションセンター
インテックグループが出資している主な企業チューリップテレビ - 三協・立山ホールディングス、東京放送と並び筆頭株主
日本海ガス - 新田八朗代表取締役社長はインテックの監査役 - 主要株主(第9位)
富山第一銀行 - 金岡純二代表取締役頭取はインテックの取締役 - 主要株主(第9位)
富山エフエム放送 - 主要株主(第3位)
廣貫堂 - 主要株主(第5位)
ユニバーサルソリューションシステムズ(JASDAQ上場) - 主要株主(第4位)
ケーブルテレビ富山 - 主要株主(第5位)
高岡ケーブルネットワーク - 主要株主(第5位)
佐藤鉄工 - 主要株主(第8位)
富山観光開発 - 主要株主(第7位)
エクシング - 主要株主(第2位)
テックファーム - 主要株主(第3位)
アドソル日進(JASDAQ上場) - 主要株主(第2位)
種類 株式会社
市場情報 東証1部 3819
本社所在地 930-0856
富山県富山市牛島新町5-5(タワー111)
電話番号 076-444-8000
設立 2006年10月2日
業種 情報・通信業
代表者 中尾哲雄(代表取締役会長兼社長)
資本金 100億円
売上高 1,154億円(平成19年3月期)
従業員数 18名
決算期 3月末
主要株主 日本トラスティ・サービス信託銀行(信託口)
日本マスタートラスト信託銀行(信託口)
日本マスタートラスト信託銀行(退職給付信託口・三菱電機株式会社口)
主要子会社 株式会社インテック
インテック・ウェブ・アンド・ゲノム・インフォマティクス株式会社
（出典元Wikipedia）
インテックグループ
インテック
インテック・ウェブ・アンド・ゲノム・インフォマティクス
アイ・ユー・ケイ
インテックソリューションパワー
高志インテック
インテック・ネットコア
英特克信息技術(武漢)有限公司(インテック武漢)
北国インテックサービス
ウィズインテック
北海道インテック
キーポート・ソリューションズ
中央システム
フレックス
インテックリース
インテックアメニティ
スカイインテック
ヒューマ
マイテック
インテック・アイティ・キャピタル
プラネット
イーソリューションズ
アット東京
新川インフォメーションセンター
インテックグループが出資している主な企業チューリップテレビ - 三協・立山ホールディングス、東京放送と並び筆頭株主
日本海ガス - 新田八朗代表取締役社長はインテックの監査役 - 主要株主(第9位)
富山第一銀行 - 金岡純二代表取締役頭取はインテックの取締役 - 主要株主(第9位)
富山エフエム放送 - 主要株主(第3位)
廣貫堂 - 主要株主(第5位)
ユニバーサルソリューションシステムズ(JASDAQ上場) - 主要株主(第4位)
ケーブルテレビ富山 - 主要株主(第5位)
高岡ケーブルネットワーク - 主要株主(第5位)
佐藤鉄工 - 主要株主(第8位)
富山観光開発 - 主要株主(第7位)
エクシング - 主要株主(第2位)
テックファーム - 主要株主(第3位)
アドソル日進(JASDAQ上場) - 主要株主(第2位)
種類 株式会社
市場情報 東証1部 3819
本社所在地 930-0856
富山県富山市牛島新町5-5(タワー111)
電話番号 076-444-8000
設立 2006年10月2日
業種 情報・通信業
代表者 中尾哲雄(代表取締役会長兼社長)
資本金 100億円
売上高 1,154億円(平成19年3月期)
従業員数 18名
決算期 3月末
主要株主 日本トラスティ・サービス信託銀行(信託口)
日本マスタートラスト信託銀行(信託口)
日本マスタートラスト信託銀行(退職給付信託口・三菱電機株式会社口)
主要子会社 株式会社インテック
インテック・ウェブ・アンド・ゲノム・インフォマティクス株式会社
（出典元Wikipedia）
2007年07月05日
インターネットイニシアティブ
株式会社インターネットイニシアティブ(Internet Initiative Japan Inc.)は日本の電気通信事業者（インターネットサービスプロバイダ）である。
米NASDAQにおいて株式公開を行っている。
2005年6月23日に東証マザーズに上場する予定であったが、上場基準を満たせずに中止になった。
2005年11月9日に、再度マザーズの上場承認を取得し、12月2日に上場した。2006年12月14日、東証1部に指定替えとなった。
外資を除き、日本で最初にインターネット接続の商用サービスを開始したインターネットサービスプロバイダ（ISP）である。
個人向けサービスとしてIIJ4U、IIJmioを提供しているが、法人及びISP事業者に対するエンタープライズ・サービスの提供が事業の主軸である。
インターネット接続回線の提供の他、ISP事業自体のOEM供給・技術供与も行っている。
関連会社であったクロスウェイブ コミュニケーションズ及び同社の子会社の会社更生手続開始による経営の悪化に伴う第三者割当増資によって、NTTグループが合計30%超を出資する株主となっている。
種類 株式会社
市場情報 東証1部 3774 2005年12月2日上場
NASDAQ IIJI 1999年8月4日上場
略称 IIJ
本社所在地 東京都千代田区神田神保町一丁目105番
設立 1992年12月3日
業種 情報・通信業
事業内容 ISP
システムインテグレーション
ほか
代表者 代表取締役社長兼CEO 鈴木幸一
資本金 142億9,500万円
売上高 417億0,200万円 (2005年度、連結)
従業員数 単体559人、連結1101人（2006年9月現在）
主要株主 日本電信電話 (26.32%)
住友商事 (5.49%)
伊藤忠商事 (5.44%)
NTTコミュニケーションズ (5.32%)
（出典元Wikipedia）
米NASDAQにおいて株式公開を行っている。
2005年6月23日に東証マザーズに上場する予定であったが、上場基準を満たせずに中止になった。
2005年11月9日に、再度マザーズの上場承認を取得し、12月2日に上場した。2006年12月14日、東証1部に指定替えとなった。
外資を除き、日本で最初にインターネット接続の商用サービスを開始したインターネットサービスプロバイダ（ISP）である。
個人向けサービスとしてIIJ4U、IIJmioを提供しているが、法人及びISP事業者に対するエンタープライズ・サービスの提供が事業の主軸である。
インターネット接続回線の提供の他、ISP事業自体のOEM供給・技術供与も行っている。
関連会社であったクロスウェイブ コミュニケーションズ及び同社の子会社の会社更生手続開始による経営の悪化に伴う第三者割当増資によって、NTTグループが合計30%超を出資する株主となっている。
種類 株式会社
市場情報 東証1部 3774 2005年12月2日上場
NASDAQ IIJI 1999年8月4日上場
略称 IIJ
本社所在地 東京都千代田区神田神保町一丁目105番
設立 1992年12月3日
業種 情報・通信業
事業内容 ISP
システムインテグレーション
ほか
代表者 代表取締役社長兼CEO 鈴木幸一
資本金 142億9,500万円
売上高 417億0,200万円 (2005年度、連結)
従業員数 単体559人、連結1101人（2006年9月現在）
主要株主 日本電信電話 (26.32%)
住友商事 (5.49%)
伊藤忠商事 (5.44%)
NTTコミュニケーションズ (5.32%)
（出典元Wikipedia）
2007年06月28日
伊藤忠テクノソリューションズ
伊藤忠テクノソリューションズ株式会社（いとうちゅうテクノソリューションズ 、英文名称：ITOCHU Techno-Solutions Corporation）は、コンピュータ、ネットワーク、アプリケーションによるコンサルティングからシステムの開発、運用・保守、管理、アウトソーシングなどのトータル・ソリューションの提供をおこなうシステムインテグレーター。
通称CTC。
伊藤忠商事の子会社である。
サン・マイクロシステムズ社のワークステーションに早くから取り組み、国内におけるサン社製品の取り扱いに関しては富士通、東芝と並ぶ。
2006年10月1日にCRCソリューションズと経営統合したことにより、従来の強みである情報機器販売、ITインフラ構築および保守事業に加え、法人向け情報システムのコンサルティング、設計、開発、維持保守、運用アウトソーシング、およびデータセンタ事業、サイエンス事業に強みを有する、強靭なシステムインテグレーターとなる。
通称の「CTC」は、同社の英文名称の旧称（C.ITOH TECHNO-SCIENCE Co., Ltd）の頭文字を取ったものだが、現在では同社の行動指針「Challenging Tomorrow's Changes」に由来するとされている。なお、中部電力系の通信企業である中部テレコミュニケーションと略称が同じであり、どちらもコンピュータネットワーク関連業務を手がける企業であるため、単に「CTC」と呼ぶとどちらを指すかがわからずしばしば混乱が起きることがあるので使用には注意が必要である。
種類 株式会社
市場情報 東証1部 4739
略称 CTC
本社所在地 100-6080
東京都千代田区霞が関3-2-5
電話番号 03-6203-5000
設立 1972年4月1日
業種 情報・通信業
代表者 奥田陽一
資本金 21,763百万円
従業員数 約6,000名
（出典元Wikipedia）
通称CTC。
伊藤忠商事の子会社である。
サン・マイクロシステムズ社のワークステーションに早くから取り組み、国内におけるサン社製品の取り扱いに関しては富士通、東芝と並ぶ。
2006年10月1日にCRCソリューションズと経営統合したことにより、従来の強みである情報機器販売、ITインフラ構築および保守事業に加え、法人向け情報システムのコンサルティング、設計、開発、維持保守、運用アウトソーシング、およびデータセンタ事業、サイエンス事業に強みを有する、強靭なシステムインテグレーターとなる。
通称の「CTC」は、同社の英文名称の旧称（C.ITOH TECHNO-SCIENCE Co., Ltd）の頭文字を取ったものだが、現在では同社の行動指針「Challenging Tomorrow's Changes」に由来するとされている。なお、中部電力系の通信企業である中部テレコミュニケーションと略称が同じであり、どちらもコンピュータネットワーク関連業務を手がける企業であるため、単に「CTC」と呼ぶとどちらを指すかがわからずしばしば混乱が起きることがあるので使用には注意が必要である。
種類 株式会社
市場情報 東証1部 4739
略称 CTC
本社所在地 100-6080
東京都千代田区霞が関3-2-5
電話番号 03-6203-5000
設立 1972年4月1日
業種 情報・通信業
代表者 奥田陽一
資本金 21,763百万円
従業員数 約6,000名
（出典元Wikipedia）
