サービス業
2008年02月18日
学情
株式会社学情（がくじょう）
大阪府大阪市北区に本社をおく就職情報誌会社。
主なサービスとして、就職情報サイト「学情ナビ」、25才までの就職情報サイト「Re就活」、合同企業説明会「就職博」などを展開している。
主要取引先 松下電器産業、三井住友銀行、富士通、 東京ガス、日本銀行、高島屋、JR東海、NTT、ドコモ、ソニー、大和証券他 約5,000社
設立以来、社会に向けてお客様のメッセージを様々な広告として投げかけ、また、より良い人材採用のための企画・運営を手掛けてまいりました。企業風土は革新的であり、現状に満足することを潔しとしません。オリジナリティに強くこだわり、常に高品質・高水準の「既存にとらわれない新しい企画」を追求し続けてきました。
人材のコンサルティング集団であること、そして、広告代理店であること… 一見、それぞれが別々の目標をもった業態であるように思えるかも知れませんが、これらが創り出すものは、企業が未来に向けて放つ一本のベクトル上にあります。「学情ナビ」・「Re就活」といった全く新しい企画開発を業界に先駆けていち早く行ってきたのも、同業他社に先駆けて株式上場を目指し達成したことも、その発想に基づいているものです。今までも、そしてこれからもすべての基本は「よろこびづくり」。お客様がより大きな発展を遂げるための確かな礎、です。
私たちは豊富なノウハウと軽快な行動力、そして上場企業としてのスケールメリットをフルに活かし、多様で高度な市場ニーズに合った企画の開発・提案を通して、次世代の「総合情報企業」・「人材と広告のメディアバンク」にふさわしい企業として成長を続けたいと考えています。（学情公式サイトより引用）
種類 株式会社
市場情報 東証1部 2301
本社所在地 大阪府大阪市北区梅田2-5-10
設立 1977年11月7日
業種 サービス業
資本金 15億円
従業員数 202名（平成19年10月現在）
事業内容 就職情報事業、 広告事業
http://company.gakujo.ne.jp/
（出典元Wikipedia・ウィキペディア）
東証一部 - livedoor Blog 共通テーマ東証一部学情
大阪府大阪市北区に本社をおく就職情報誌会社。
主なサービスとして、就職情報サイト「学情ナビ」、25才までの就職情報サイト「Re就活」、合同企業説明会「就職博」などを展開している。
主要取引先 松下電器産業、三井住友銀行、富士通、 東京ガス、日本銀行、高島屋、JR東海、NTT、ドコモ、ソニー、大和証券他 約5,000社
設立以来、社会に向けてお客様のメッセージを様々な広告として投げかけ、また、より良い人材採用のための企画・運営を手掛けてまいりました。企業風土は革新的であり、現状に満足することを潔しとしません。オリジナリティに強くこだわり、常に高品質・高水準の「既存にとらわれない新しい企画」を追求し続けてきました。
人材のコンサルティング集団であること、そして、広告代理店であること… 一見、それぞれが別々の目標をもった業態であるように思えるかも知れませんが、これらが創り出すものは、企業が未来に向けて放つ一本のベクトル上にあります。「学情ナビ」・「Re就活」といった全く新しい企画開発を業界に先駆けていち早く行ってきたのも、同業他社に先駆けて株式上場を目指し達成したことも、その発想に基づいているものです。今までも、そしてこれからもすべての基本は「よろこびづくり」。お客様がより大きな発展を遂げるための確かな礎、です。
私たちは豊富なノウハウと軽快な行動力、そして上場企業としてのスケールメリットをフルに活かし、多様で高度な市場ニーズに合った企画の開発・提案を通して、次世代の「総合情報企業」・「人材と広告のメディアバンク」にふさわしい企業として成長を続けたいと考えています。（学情公式サイトより引用）
種類 株式会社
市場情報 東証1部 2301
本社所在地 大阪府大阪市北区梅田2-5-10
設立 1977年11月7日
業種 サービス業
資本金 15億円
従業員数 202名（平成19年10月現在）
事業内容 就職情報事業、 広告事業
http://company.gakujo.ne.jp/
（出典元Wikipedia・ウィキペディア）
東証一部 - livedoor Blog 共通テーマ東証一部学情
2008年01月12日
学習研究社
株式会社学習研究社（がくしゅうけんきゅうしゃ、Gakken Co., Ltd.）
教育を中心とした日本の出版社である。学研（がっけん）と略される事が多い。
学研教室という学習塾も経営している。
『中学コース』『科学と学習』等の教育雑誌、参考書、辞書、辞典等教育関係の出版を中心に発展した出版社である。学習雑誌は書店を通さず、小学校の教室で教師が集金し教師が配布するという販売システムをしていたが、1971年日本消費者連盟の「学校を商売の場所にするな」という批判により廃止、配達員が直接家庭に届ける直販制をとって勢力を伸ばした。かつては玩具事業も手がけていたが、2006年3月に子会社「学研ステイフル」に移管している。2004年7月には子会社の「立風書房」（りっぷうしょぼう）を吸収合併した。また、2005年秋にはかつて子会社であった学研クレジットを、MBOでNIFベンチャーズ系の投資会社に売却した。本社は東京都大田区上池台にあるが、社屋が1962年落成で老朽化が進み、業務拡張と併せて品川区西五反田へ移転する予定である。
地球儀の表記に関して
学研グループは、2007年に発売した地球儀『スマートグローブ』おいて、台湾を中華人民共和国の領土「台湾島」と表記した。また、通常は日露のいずれにも属さない地域として白表記になっている樺太の南半分や北方領土以北の千島列島を、ロシア領として色分けした。学研は「中華人民共和国の圧力を受けて以上のような表記にした」と認めている。工場が中国にあるため、台湾のままでは日本の製品を持ち込めなかったためである。2008年1月10日の報道直後に学研はこの地球儀の販売を中止した。また、販売した分は返品すれば返金する方針である
種類 株式会社
市場情報 東証1部 9470
略称 学研
本社所在地 〒145-8502
東京都大田区上池台四丁目40番5号
電話番号 03-3726-8111
設立 1947年3月31日
業種 サービス業
事業内容 一般雑誌、学習雑誌、教育雑誌、児童書・絵本、図鑑・辞典・百科、各種書籍等総合的な出版事業
資本金 18,357,023,638円
（2007年3月31日現在）
従業員数 1,043名（2007年3月31日現在）
（出典元Wikipedia・ウィキペディア）
教育を中心とした日本の出版社である。学研（がっけん）と略される事が多い。
学研教室という学習塾も経営している。
『中学コース』『科学と学習』等の教育雑誌、参考書、辞書、辞典等教育関係の出版を中心に発展した出版社である。学習雑誌は書店を通さず、小学校の教室で教師が集金し教師が配布するという販売システムをしていたが、1971年日本消費者連盟の「学校を商売の場所にするな」という批判により廃止、配達員が直接家庭に届ける直販制をとって勢力を伸ばした。かつては玩具事業も手がけていたが、2006年3月に子会社「学研ステイフル」に移管している。2004年7月には子会社の「立風書房」（りっぷうしょぼう）を吸収合併した。また、2005年秋にはかつて子会社であった学研クレジットを、MBOでNIFベンチャーズ系の投資会社に売却した。本社は東京都大田区上池台にあるが、社屋が1962年落成で老朽化が進み、業務拡張と併せて品川区西五反田へ移転する予定である。
地球儀の表記に関して
学研グループは、2007年に発売した地球儀『スマートグローブ』おいて、台湾を中華人民共和国の領土「台湾島」と表記した。また、通常は日露のいずれにも属さない地域として白表記になっている樺太の南半分や北方領土以北の千島列島を、ロシア領として色分けした。学研は「中華人民共和国の圧力を受けて以上のような表記にした」と認めている。工場が中国にあるため、台湾のままでは日本の製品を持ち込めなかったためである。2008年1月10日の報道直後に学研はこの地球儀の販売を中止した。また、販売した分は返品すれば返金する方針である
種類 株式会社
市場情報 東証1部 9470
略称 学研
本社所在地 〒145-8502
東京都大田区上池台四丁目40番5号
電話番号 03-3726-8111
設立 1947年3月31日
業種 サービス業
事業内容 一般雑誌、学習雑誌、教育雑誌、児童書・絵本、図鑑・辞典・百科、各種書籍等総合的な出版事業
資本金 18,357,023,638円
（2007年3月31日現在）
従業員数 1,043名（2007年3月31日現在）
（出典元Wikipedia・ウィキペディア）
株式会社カカクコム
株式会社カカクコム
パソコンやAV機器を中心とした電気製品の価格比較ウェブサイト「価格.com」を主力として、その他、宿泊予約サイト「yoyaQ.com」、グルメコミュニティサイト「食べログ.com」、新築分譲マンション検索サイト「マンションDB」を企画・運営する企業。東京証券取引所一部上場。代表取締役社長は田中実。
主力事業「価格.com」は電気製品の価格比較のほかにも、商品に関連する多数の電子掲示板群や電子ショッピングモールを持ち、2005年9月現在、1ヵ月あたり約823万人の利用者がいるとされるサイト。 2007年5月時点で、価格.comグループ全体(kakaku.com、yoyaq.com、tabelog.com、外為羅針盤)で、1ヵ月あたり1,114万人の利用者がいる。
種類 株式会社
市場情報 東証1部 2371
本社所在地 〒112-0004
東京都文京区後楽一丁目4番14号 後楽森ビル
電話番号 03-5805-7511（代表）
設立 1997年12月
業種 サービス業
代表者 田中実（代表取締役社長）
資本金 4億5716万4千円（2007年3月31日）
売上高 単体48億8700万円
連結43億9300万円
（2007年3月期）
総資産 54億100万円（2007年3月期）
従業員数 110人（2007年3月31日）
決算期 3月末日
主要株主 株式会社デジタルガレージ
主要子会社 株式会社カカクコム・インシュアランス
株式会社カカクコム・フィナンシャル
フォートラベル株式会社
株式会社エイガ・ドット・コム
（出典元Wikipedia・ウィキペディア）
パソコンやAV機器を中心とした電気製品の価格比較ウェブサイト「価格.com」を主力として、その他、宿泊予約サイト「yoyaQ.com」、グルメコミュニティサイト「食べログ.com」、新築分譲マンション検索サイト「マンションDB」を企画・運営する企業。東京証券取引所一部上場。代表取締役社長は田中実。
主力事業「価格.com」は電気製品の価格比較のほかにも、商品に関連する多数の電子掲示板群や電子ショッピングモールを持ち、2005年9月現在、1ヵ月あたり約823万人の利用者がいるとされるサイト。 2007年5月時点で、価格.comグループ全体(kakaku.com、yoyaq.com、tabelog.com、外為羅針盤)で、1ヵ月あたり1,114万人の利用者がいる。
種類 株式会社
市場情報 東証1部 2371
本社所在地 〒112-0004
東京都文京区後楽一丁目4番14号 後楽森ビル
電話番号 03-5805-7511（代表）
設立 1997年12月
業種 サービス業
代表者 田中実（代表取締役社長）
資本金 4億5716万4千円（2007年3月31日）
売上高 単体48億8700万円
連結43億9300万円
（2007年3月期）
総資産 54億100万円（2007年3月期）
従業員数 110人（2007年3月31日）
決算期 3月末日
主要株主 株式会社デジタルガレージ
主要子会社 株式会社カカクコム・インシュアランス
株式会社カカクコム・フィナンシャル
フォートラベル株式会社
株式会社エイガ・ドット・コム
（出典元Wikipedia・ウィキペディア）
2007年11月02日
株式会社オリエンタルランド
株式会社オリエンタルランド
東京ディズニーランド(TDL)、東京ディズニーシー(TDS)を中心とする東京ディズニーリゾート(TDR)を経営・運営する企業である。
東京ディズニーランド(TDL)、東京ディズニーシー(TDS)をはじめとする東京ディズニーリゾート(TDR)を構成する各施設の、所有・経営・運営を担っている。以前はほとんどの業務を自社で行っていたが、現在では事業の効率化のため、各事業子会社に分社化している場合が多い。
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東京ディズニーランド(TDL)、東京ディズニーシー(TDS)を中心とする東京ディズニーリゾート(TDR)を経営・運営する企業である。
東京ディズニーランド(TDL)、東京ディズニーシー(TDS)をはじめとする東京ディズニーリゾート(TDR)を構成する各施設の、所有・経営・運営を担っている。以前はほとんどの業務を自社で行っていたが、現在では事業の効率化のため、各事業子会社に分社化している場合が多い。
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2007年10月23日
オークネット
株式会社オークネット
東京都千代田区に本社を置く、中古車TVオークション・バイクTVオークション・花きインターネットオークション・中古PCオークションなどを運営する会社である。
藤崎と福島が脱サラして作った西武自動車販売（現在のFLEX自動車）を母体とし、西武線沿線で中古車販売店を展開。その後、中古パソコンショップを展開、中古パソコン店の経営を終了した後は、パソコンに詳しい人材を活用し、 衛星回線を使ったビジネスを展開した。中古車のビジネスで最も重要な「商品の仕入れ」をお店に居ながらにして行える「衛星回線を使ったオークション」をスタートさせている。
種類 株式会社
市場情報 東証1部 9669
本社所在地 102-8349
東京都千代田区三番町8番1号
三番町東急ビル
電話番号 03-3512-6111
設立 1984年3月9日
（株式会社エフティーエスとして設立）
業種 サービス業
事業内容 中古車TVオークション事業・バイクTVオークション事業など
代表者 代表取締役社長 藤崎清孝
代表取締役副社長 中井英一
代表取締役副社長 渡邉壽人
資本金 31億7,048万9,600円（2007年2月28日現在）
売上高 161億4,107万4,000円（2005年12月期、連結）
130億5,799万7,000円（2005年12月期、単独）
総資産 157億7,122万2,000円（2005年12月期、連結）
140億3,781万2,000円（2005年12月期、単独）
従業員数 288人（2006年12月31日現在）
決算期 毎年12月31日
主要株主 フレックス 14.15%
みずほ信託退職給付信託オリエントコーポレーション口 12.32%
藤崎喜代子 5.52%
日本トラスティ・サービス信託銀行（信託口） 5.27%
日本ビジネステレビジョン 4.38%
（2005年12月31日現在）
主要子会社 オークネット・セールスアンドサポート 100%
アイオーク 100%
ランマート 88.9%
オートモビル・インスペクション・システム 79.0%
（いずれも連結子会社） など
（出典元Wikipedia）
東京都千代田区に本社を置く、中古車TVオークション・バイクTVオークション・花きインターネットオークション・中古PCオークションなどを運営する会社である。
藤崎と福島が脱サラして作った西武自動車販売（現在のFLEX自動車）を母体とし、西武線沿線で中古車販売店を展開。その後、中古パソコンショップを展開、中古パソコン店の経営を終了した後は、パソコンに詳しい人材を活用し、 衛星回線を使ったビジネスを展開した。中古車のビジネスで最も重要な「商品の仕入れ」をお店に居ながらにして行える「衛星回線を使ったオークション」をスタートさせている。
種類 株式会社
市場情報 東証1部 9669
本社所在地 102-8349
東京都千代田区三番町8番1号
三番町東急ビル
電話番号 03-3512-6111
設立 1984年3月9日
（株式会社エフティーエスとして設立）
業種 サービス業
事業内容 中古車TVオークション事業・バイクTVオークション事業など
代表者 代表取締役社長 藤崎清孝
代表取締役副社長 中井英一
代表取締役副社長 渡邉壽人
資本金 31億7,048万9,600円（2007年2月28日現在）
売上高 161億4,107万4,000円（2005年12月期、連結）
130億5,799万7,000円（2005年12月期、単独）
総資産 157億7,122万2,000円（2005年12月期、連結）
140億3,781万2,000円（2005年12月期、単独）
従業員数 288人（2006年12月31日現在）
決算期 毎年12月31日
主要株主 フレックス 14.15%
みずほ信託退職給付信託オリエントコーポレーション口 12.32%
藤崎喜代子 5.52%
日本トラスティ・サービス信託銀行（信託口） 5.27%
日本ビジネステレビジョン 4.38%
（2005年12月31日現在）
主要子会社 オークネット・セールスアンドサポート 100%
アイオーク 100%
ランマート 88.9%
オートモビル・インスペクション・システム 79.0%
（いずれも連結子会社） など
（出典元Wikipedia）
2007年08月18日
応用地質株式会社
応用地質株式会社（おうようちしつ）
東京都千代田区九段北に本社を置く最大手の地質調査会社（地質コンサルタント）。建設コンサルタントとしての売上高も業界上位に位置する。
沿革
1957年5月2日 東京都中央区に株式会社応用地質調査事務所を設立。
1982年3月 本社を東京都千代田区九段北に移転。
1985年5月 社名を応用地質株式会社に変更。
1988年8月 株式を店頭公開。
1991年10月 東証二部上場。
1995年6月 東証一部上場。
2001年2月 全社でISO 9001認証取得。
2003年1月 全社でISO 14001認証取得。
2006年5月31日 民事再生法に基づいて経営再建中の株式会社ケー・シー・エスの株式9割を取得し子会社化。
関連会社
主な連結子会社
OYO CORPORATION U.S.A.
GEOMETRICS,INC.
GEOPHYSICAL SURVEY
SYSTEMS,INC.
KINEMETRICS,INC.
ROBERTSON GEOLOGGING LTD.
エヌエス環境株式会社
応用リソースマネージメント株式会社
東北ボーリング株式会社
宏栄コンサルタント株式会社
オーシャンエンジニアリング株式会社
応用地震計測株式会社
応用計測サービス株式会社
OYOインターナショナル株式会社
南九地質株式会社
応用ジオテクニカルサービス株式会社
主な非連結子会社
シグマ工業株式会社
株式会社ケー・シー・エス
種類 株式会社
市場情報 東証1部 9755
本社所在地
東京都千代田区九段北4-2-6
電話番号 03-3234-0811
設立 1957年5月2日
業種 サービス業
事業内容 地質調査、建設コンサルタント等
代表者 田矢盛之
資本金 161億7460万円
売上高 単独 239億7700万円
連結 433億4300万円（2005年12月期）
従業員数 単独 1081名
連結 1892名（2006年6月末現在）
決算期 12月末日
（出典元Wikipedia）
東京都千代田区九段北に本社を置く最大手の地質調査会社（地質コンサルタント）。建設コンサルタントとしての売上高も業界上位に位置する。
沿革
1957年5月2日 東京都中央区に株式会社応用地質調査事務所を設立。
1982年3月 本社を東京都千代田区九段北に移転。
1985年5月 社名を応用地質株式会社に変更。
1988年8月 株式を店頭公開。
1991年10月 東証二部上場。
1995年6月 東証一部上場。
2001年2月 全社でISO 9001認証取得。
2003年1月 全社でISO 14001認証取得。
2006年5月31日 民事再生法に基づいて経営再建中の株式会社ケー・シー・エスの株式9割を取得し子会社化。
関連会社
主な連結子会社
OYO CORPORATION U.S.A.
GEOMETRICS,INC.
GEOPHYSICAL SURVEY
SYSTEMS,INC.
KINEMETRICS,INC.
ROBERTSON GEOLOGGING LTD.
エヌエス環境株式会社
応用リソースマネージメント株式会社
東北ボーリング株式会社
宏栄コンサルタント株式会社
オーシャンエンジニアリング株式会社
応用地震計測株式会社
応用計測サービス株式会社
OYOインターナショナル株式会社
南九地質株式会社
応用ジオテクニカルサービス株式会社
主な非連結子会社
シグマ工業株式会社
株式会社ケー・シー・エス
種類 株式会社
市場情報 東証1部 9755
本社所在地
東京都千代田区九段北4-2-6
電話番号 03-3234-0811
設立 1957年5月2日
業種 サービス業
事業内容 地質調査、建設コンサルタント等
代表者 田矢盛之
資本金 161億7460万円
売上高 単独 239億7700万円
連結 433億4300万円（2005年12月期）
従業員数 単独 1081名
連結 1892名（2006年6月末現在）
決算期 12月末日
（出典元Wikipedia）
2007年07月29日
NECフィールディング
NECフィールディング
日本電気関連会社で、パーソナルコンピュータ、オフィスコンピュータ、メインフレーム、スーパーコンピュータの保守・企画・設計・ネットワーク構築などのサポートを行う会社である。
沿革
1957年 「日電不動産」設立。この当時は不動産業務と損害保険代理店業務も
行っていた。
1958年 電気・通信関連危機の設計・製図業務開始
1960年 「日本電気技術協力株式会社」に社名変更
1961年 無線伝送関連の調整・検査、マイクロ波装置の保守業務を開始
1962年 電子計算機保守を開始
1965年 データ通信、郵便自動化機器の保守・調整などを開始
1966年 社名を「日本電気エンジニアリング」とする。また、「日電興産」
（現・NECファシリティーズ）を分離設立し、保険代理店・不動産部門を
移譲。電気通信事業に特化。
1971年 海外業務を開始
1973年 社名を「日本電気フィールドサービス」とする。同年12月、
コンピューター用品の販売開始
1974年 郵便自動化機器保守を「日本電気郵便エンジニアリング」
（現・NECポスタルテクノレクス）へ移譲。
1975年 「日本電気エンジニアリング」（新社）を分離・設立し通信・電子機器
設計などを移譲。11月、ソフトウェアーメンテナンス開始
1980年 日本電気フィールドサービスが完全出資した「航空システムサービス」設立
1982年 個々のITシステムを関連付けさせるネットワーク事業を立ち上げる
1991年 ソリューションサービス開始
1996年 「日本オンコロジーシステム」をアメリカのバリアン社との共同出資で
設立される
1999年 ISO 9001、ISO 14001認証取得
2000年 4月に「NECカスタマサービス」と合併「NECコンピュータシステム」の
保守部門を統合し、現在の社名である「NECフィールディング」と改める。
5月、日本電気エンジニアリングサービスと航空システムサービスの保有
株式を一部売却した。
2001年 日本オンコロジーシステムの保有株式を一部売却。
2002年 1月、「エヌデック」の全株式を取得。9月、東証一部に株式を上場
2003年 日本オンコロジーシステムの株式を全て売却
2005年 3月、中華人民共和国現地法人「NECフィールディング情報技術サービス
（北京）」、人材派遣会社「フィールディングサポートクルー」設立。
2006年 ISO 20000認証取得
種類 株式会社
市場情報 東証1部 2322
本社所在地 東京都港区三田一丁目4番28号
設立 1957年（昭和32年）3月30日
業種 サービス業
事業内容 電気機械器具修理 他
売上高 2,287億15百万円（2005年度・単体）
（出典元Wikipedia）
日本電気関連会社で、パーソナルコンピュータ、オフィスコンピュータ、メインフレーム、スーパーコンピュータの保守・企画・設計・ネットワーク構築などのサポートを行う会社である。
沿革
1957年 「日電不動産」設立。この当時は不動産業務と損害保険代理店業務も
行っていた。
1958年 電気・通信関連危機の設計・製図業務開始
1960年 「日本電気技術協力株式会社」に社名変更
1961年 無線伝送関連の調整・検査、マイクロ波装置の保守業務を開始
1962年 電子計算機保守を開始
1965年 データ通信、郵便自動化機器の保守・調整などを開始
1966年 社名を「日本電気エンジニアリング」とする。また、「日電興産」
（現・NECファシリティーズ）を分離設立し、保険代理店・不動産部門を
移譲。電気通信事業に特化。
1971年 海外業務を開始
1973年 社名を「日本電気フィールドサービス」とする。同年12月、
コンピューター用品の販売開始
1974年 郵便自動化機器保守を「日本電気郵便エンジニアリング」
（現・NECポスタルテクノレクス）へ移譲。
1975年 「日本電気エンジニアリング」（新社）を分離・設立し通信・電子機器
設計などを移譲。11月、ソフトウェアーメンテナンス開始
1980年 日本電気フィールドサービスが完全出資した「航空システムサービス」設立
1982年 個々のITシステムを関連付けさせるネットワーク事業を立ち上げる
1991年 ソリューションサービス開始
1996年 「日本オンコロジーシステム」をアメリカのバリアン社との共同出資で
設立される
1999年 ISO 9001、ISO 14001認証取得
2000年 4月に「NECカスタマサービス」と合併「NECコンピュータシステム」の
保守部門を統合し、現在の社名である「NECフィールディング」と改める。
5月、日本電気エンジニアリングサービスと航空システムサービスの保有
株式を一部売却した。
2001年 日本オンコロジーシステムの保有株式を一部売却。
2002年 1月、「エヌデック」の全株式を取得。9月、東証一部に株式を上場
2003年 日本オンコロジーシステムの株式を全て売却
2005年 3月、中華人民共和国現地法人「NECフィールディング情報技術サービス
（北京）」、人材派遣会社「フィールディングサポートクルー」設立。
2006年 ISO 20000認証取得
種類 株式会社
市場情報 東証1部 2322
本社所在地 東京都港区三田一丁目4番28号
設立 1957年（昭和32年）3月30日
業種 サービス業
事業内容 電気機械器具修理 他
売上高 2,287億15百万円（2005年度・単体）
（出典元Wikipedia）
2007年07月12日
エイチ・アイ・エス
株式会社エイチ・アイ・エス(H.I.S.Co.,Ltd.)は、旅行業法に基づく旅行業者である。
海外への格安航空券の販売が主であるが、現在の社名になった1990年頃から自社企画の海外パッケージツアー商品も販売するようになり、グループのホテルなども持つようになる。
現在では格安券の外、海外を主体とした比較的価格の安いパッケージツアー商品、フリープラン商品を中心に発売している。
海外への格安航空券の販売で拡大してきた背景上、国内旅行の取扱いが極端に少なく、また国内旅行取扱い可能の営業所が少ない。
日本の大手旅行会社の中で唯一鉄道系でない。
国内には229店舗の営業所（直営ではない「特約代理店」を13店舗含む）がある。
2006年4月現在、島根県には営業所がない（山陰地方は鳥取県米子市の山陰営業所1箇所のみ）。
海外には、日本の旅行会社で唯一のソウル支店がある。
バリ島やプーケット島といった新興リゾート地のシェアはJTBを含め、日系旅行会社の中で群を抜いてトップである反面、ハワイなどの伝統的な観光地のシェアはまだまだ少ない。
種類 株式会社
市場情報 東証1部 9603
略称 HIS
本社所在地 東京都新宿区西新宿6-8-1
設立 1980年12月19日
業種 サービス業
代表者 代表取締役社長 鈴木芳夫
資本金 68億8,200万円（2006年10月31日現在）
決算期 10月
（出典元Wikipedia）
海外への格安航空券の販売が主であるが、現在の社名になった1990年頃から自社企画の海外パッケージツアー商品も販売するようになり、グループのホテルなども持つようになる。
現在では格安券の外、海外を主体とした比較的価格の安いパッケージツアー商品、フリープラン商品を中心に発売している。
海外への格安航空券の販売で拡大してきた背景上、国内旅行の取扱いが極端に少なく、また国内旅行取扱い可能の営業所が少ない。
日本の大手旅行会社の中で唯一鉄道系でない。
国内には229店舗の営業所（直営ではない「特約代理店」を13店舗含む）がある。
2006年4月現在、島根県には営業所がない（山陰地方は鳥取県米子市の山陰営業所1箇所のみ）。
海外には、日本の旅行会社で唯一のソウル支店がある。
バリ島やプーケット島といった新興リゾート地のシェアはJTBを含め、日系旅行会社の中で群を抜いてトップである反面、ハワイなどの伝統的な観光地のシェアはまだまだ少ない。
種類 株式会社
市場情報 東証1部 9603
略称 HIS
本社所在地 東京都新宿区西新宿6-8-1
設立 1980年12月19日
業種 サービス業
代表者 代表取締役社長 鈴木芳夫
資本金 68億8,200万円（2006年10月31日現在）
決算期 10月
（出典元Wikipedia）
2007年06月25日
一休
株式会社一休（かぶしきがいしゃいっきゅう）は高級ホテル・高級旅館専門予約サイト「一休.com」を運営する会社である。
設立は1998年7月30日。
沿革
1998年7月30日 会社設立。
2005年8月3日 東京証券取引所マザーズ市場上場。
2007年2月7日 東京証券取引所1部指定替え。
種類 株式会社
市場情報 東証1部 2450
本社所在地 107-0051
東京都港区元赤坂一丁目7番18号 ニッセイ元赤坂ビル
設立 1998年7月30日
業種 サービス業
代表者 代表取締役社長 森正文
資本金 8億8,700万円（2006年10月31日現在）
従業員数 28人（2006年10月31日現在）
決算期 3月
（出典元Wikipedia）
設立は1998年7月30日。
沿革
1998年7月30日 会社設立。
2005年8月3日 東京証券取引所マザーズ市場上場。
2007年2月7日 東京証券取引所1部指定替え。
種類 株式会社
市場情報 東証1部 2450
本社所在地 107-0051
東京都港区元赤坂一丁目7番18号 ニッセイ元赤坂ビル
設立 1998年7月30日
業種 サービス業
代表者 代表取締役社長 森正文
資本金 8億8,700万円（2006年10月31日現在）
従業員数 28人（2006年10月31日現在）
決算期 3月
（出典元Wikipedia）
2007年06月23日
イチネン
株式会社イチネンは、大阪府大阪市淀川区西中島に拠点を構える企業。
自動車メンテナンスや燃料販売等、様々なサービスを展開している。
沿革
1930年6月 - 大阪市港区安治川に黒田重太郎商店創業。
1963年5月 - 大阪市西区北境川町に黒田商事株式会社を設立。
1965年2月 - 本社を大阪府河内市に移転。
1969年11月 - 現社名に変更。
1994年8月 - 大阪証券取引所2部に上場。
2003年4月 - 東京証券取引所2部に上場。
2005年9月 - 東京証券取引所、大阪証券取引所各1部に上場。
2006年2月 - 株式公開買い付け（TOB）によりタイホー工業（現在タイホーコーザイ）を子会社にする。
種類 株式会社
市場情報 東証1部 9619
大証1部 9619
本社所在地 532-8567
大阪府大阪市淀川区西中島4-10-6
電話番号 06-6309-1800
設立 1963年5月7日
業種 サービス業
事業内容 自動車メンテナンス・燃料販売等
代表者 黒田倖稔（代表取締役社長）
資本金 21億1,988万円（2007年3月31日現在）
売上高 544億645万円（2007年3月期連結）
決算期 3月31日
主要子会社 タイホーコーザイ
（出典元Wikipedia）
自動車メンテナンスや燃料販売等、様々なサービスを展開している。
沿革
1930年6月 - 大阪市港区安治川に黒田重太郎商店創業。
1963年5月 - 大阪市西区北境川町に黒田商事株式会社を設立。
1965年2月 - 本社を大阪府河内市に移転。
1969年11月 - 現社名に変更。
1994年8月 - 大阪証券取引所2部に上場。
2003年4月 - 東京証券取引所2部に上場。
2005年9月 - 東京証券取引所、大阪証券取引所各1部に上場。
2006年2月 - 株式公開買い付け（TOB）によりタイホー工業（現在タイホーコーザイ）を子会社にする。
種類 株式会社
市場情報 東証1部 9619
大証1部 9619
本社所在地 532-8567
大阪府大阪市淀川区西中島4-10-6
電話番号 06-6309-1800
設立 1963年5月7日
業種 サービス業
事業内容 自動車メンテナンス・燃料販売等
代表者 黒田倖稔（代表取締役社長）
資本金 21億1,988万円（2007年3月31日現在）
売上高 544億645万円（2007年3月期連結）
決算期 3月31日
主要子会社 タイホーコーザイ
（出典元Wikipedia）
